香川大学医学部臨床心理学科の野口修司准教授が、東北大学、北海道教育大学、東北福祉大学と共同で「被災行政職員のストレス反応」について研究成果の報告を行いました。
近年、地震等の大規模災害が増加している中で、現場に身を置く行政職員の災害に関連したストレス反応について充分な縦断実証研究がなされていませんでした。今回、東日本大震災における被災自治体の職員を対象として、2011年～2015年の4年間（計6回）に亘る健康調査が分析されました。
その結果、被災自治体職員の震災後から4年間のストレス反応の軌跡やリスクファクターとの関連などが示され、特に職場でのコミュニケーションが最もストレス反応の低減に影響があることが明らかにされました。
本研究の知見は、今後も起こりうる大規模災害において長期に亘って尽力を続けていかなければならない行政職員のみならず職場におけるメンタルヘルスに関する大きな指針の1つになると期待されます。
本研究成果は2019年4月16日（米国時間）に「Palgrave Communications」に掲載予定です。